日本物理探鑛株式会社は1942年の創業以来、80年をこえて「弾性波探査のパイオニア」として邁進してまいりました。1951年に日本で初めて、戦時下に残された不発弾の探査を実施。その後、水中・陸上を問わず使用できる高性能な磁気センサの開発・実用化を進め、スエズ運河を拡幅する浚渫工事の探査をはじめ、国内各地の港湾・航路や全国各地の不発弾埋没地で磁気探査を行い、災害を未然に防ぐことに貢献してまいりました。様々に変化する社会ニーズに最適解でお応えできるよう、磁気探査装置をはじめ金属探知器の製作販売、化学的探査手法の開発など、事業領域の拡大に努め、現在では社会基盤整備それぞれの分野に優れた技術を有する建設総合コンサルタントとして、地質・地盤の調査・解析から探査機器の設計・開発・製造まで、すべて自社で対応しています。
科学的探査手法を有する日本において毎年のように大きな地震や洪水などの自然災害が起きています。今後は南海トラフ地震で想定される巨大地震、地球全体における気候変動の影響による自然災害への対応が求められています。地盤・地質調査の分析データの活用は、日々の暮らしの安全・安心と社会・経済の持続的発展を支えるために欠かせないものであり、私どもの技術サービスは、社会基盤の強靱化にさらなる貢献ができるものと確信しております。
これまでも、これからも、当社の事業活動を支える柱は「人」であるとの思いから、多様な人材の採用、育成に取り組んでいく所存です。社員一人ひとりが地盤調査・分析のスペシャリストとしてアグレッシブに行動できる環境づくりに注力してまいります。当社が誇る技術の研鑽を続けることで、「高度な技術により安全な社会の発展に貢献する」という経理理念のもと、お客様から信頼されるソリューション・パートナーであり続けたいと考えておりますので、引き続き変わらぬご支援を賜りますようお願い申しあげます。
日本大学文理学部応用地学科、構造地質学研究室で地質の研究、物理探査を修学。
1982年大学卒業後、日本物理探鑛株式会社に入社。磁気探査部で不発弾の調査に従事したのち、3年目から地震研究室に異動、原子力発電所の基準地震動策定のための歴史地震調査を約10年続ける。
その後、弾性波探査、ボーリング調査、水文調査、トンネルの覆工調査、構造物の非破壊検査、火山ガス調査、土壌汚染調査などを経て、2024年6月、10代目代表取締役社長に就任。
