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具体的には、弾性波探査や電気探査、磁気探査などの手法を用いた物理探査、ボーリングやサンプリング、地下水調査などの手法を用いた地質調査などを手掛けます。
また現場における調査・探査によっては、既存の探査機器では十分な調査ができない場合があります。
そこで、磁気探査機器や金属探知器、探査技術の自社開発も行っており、より高精度な調査を行える体制を整えています。
国土交通省・環境省・防衛省などの各中央省庁、都道府県・市町村などの地方自治体、各独立行政法人や各公社、各財団、高速道路JR各社、電力会社、建設会社などさまざま。
多様なニーズに応えてきたからこそ、堅実な成長を続けています。
日本物理探鑛では、安心・安全なインフラ整備や維持管理のため、高品質な地盤情報を提供しています。「不発弾探査（危険物探査）」から、踏査やボーリング、各種物理探査などを用いる「地質・地盤調査」、自然災害から人々の命を守る防災や環境保全・改善に向けた「環境・防災調査」、既設杭や埋設管の位置・深度を調査する「埋設物調査」まで、多岐にわたる専門技術者が在籍し、地下の不可視部分を的確に把握することで、建設現場における高品質で安全かつ効率的な土木建築工事を実現します。
第二次世界大戦時に敷設・投下され、現在も海底や地中に埋まっている機雷や爆弾等の不発弾を安全かつ確実に探査します。日本物理探鑛は1951年に、日本で初めて不発弾探査を実施した歴史があり、以来、85発以上の機雷・爆雷・魚雷、1000発以上の不発弾、88,000発以上の砲弾類を発見するなど、確実な探査により災害を未然に防ぐことに貢献しています。
建設工事をはじめ、防災その他の場面で必要となる地質情報を、現地踏査やボーリング、各種物理探査や検層など様々な手法を用いて調査します。なかでも重要な役割を担う「物理探査」では、弾性波や重力、電気、磁気、放射能などを駆使して物理的性質を測定。高品質で高精度な計測機器による計測データを経験豊富な技術者が的確に評価します。
土壌や地下水の汚染調査およびその浄化対策のご提案ほか、火山ガス、土壌ガスなどの地中ガスや旧日本軍毒ガスといった遺棄化学兵器調査まで、現場における安全確保を提供する調査を行います。また地震や豪雨など近年頻発する自然災害に関する調査、騒音調査など、安心で快適な暮らしの支援に努めています。
既設の基礎杭や残置杭などの有無、位置、根入れ深度・杭長を、鉛直磁気探査の手法を応用して高精度に調査します。
埋設管の位置・深度を、高精度に検出します。さらに路面下や背面の空洞や防空壕、また遺跡や基礎といった地下構造物に対しては、地中レーダ探査等を用いてその有無や位置・規模等を調査します。
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工事にまつわる困りごとがある会社から調査依頼をいただきます。
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それぞれの現場の状況に合わせて最適な方法で調査を行います。
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現場で集めたデータを会社に持ち帰って、パソコンで解析します。
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解析した結果を報告書にして提出。どんな対応をしたら良いかも提案します。
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弊社が提出した報告書を踏まえた対策を実施し、工事が無事に完了します。
機械開発部のスタッフが、自社で探査機器の開発・製作に取り組み、現場の“あったらいいな”をカタチにします。
2006年には、不発弾や遺棄化学兵器などの危険物探査に使用する磁気探査機器ならびに金属探知器の製作で、
「明日の日本を支える元気なもの作り中小企業300社」にも選定されました。
今後も地盤・地質探査のあらゆるケースに対応するべく、
現場のニーズに適した探査機器およびシステムの開発を続けてまいります。
機器や技術の研究開発に積極的に取り組む
自社専用実験場で機器の性能チェック
建設工事において必要となる地盤構成や物理特性、地下水、透水性などの地盤情報を調査する「地質調査」をはじめ、環境防災調査や物理探査の現場計測などを行います。また、調査や計測の結果をまとめる報告書作成やデータ解析なども技術部の仕事です。
磁気探査で使用する機器類のほとんどが自社製です。市販の機器で顧客ニーズに応えるには汎用性が低く、ある条件下では探査ができない等の弊害もあります。そこで機械開発部を設置し、探査機器を開発し、現場のニーズに沿った探査機器の開発・改良を重ねています。
