日本物理探鑛株式会社は1942（昭和17）年に地質調査の専門企業として創業した物理探査のパイオニアです。
鉄道や道路、ダムなど日本の社会的生産基盤の構築において、「目に見えない地下の様子を広範囲かつ迅速に調べたい」というお客様のニーズに応える建設コンサルタントとして産声を上げました。
弾性波探査による地盤調査からスタートし、80年以上にわたる歴史の中で、不発弾探査、環境防災調査など、時代のニーズに合わせて事業を展開・拡大。
「道具がなければ創る、手法がなければ考える」を身上に、オリジナルの探査機器や探査技術の開発にも積極的に取り組み、高品質な地質調査・物理探査で広く社会に貢献しています。
不発弾探査（危険物調査、磁気探査）を含む物理探査の分野では業界内のリーディングカンパニーです。
道路、河川、ダム、橋梁などの公共施設は、工事（施工）の部分が建設業によって行われますが、工事に先立って必要となる調査、計画、設計などの業務は建設関連業が担っています。
建設関連業は、測量業、地質調査業、建設コンサルタントに分類され、日本物理探鑛はこの建設関連業を担い、重要な役割を果たしています。
一般的に地質調査というと、ボーリングによりコアを採取するイメージがありますが、この手法はピンポイントの調査には有効でも、広い範囲の調査には向きません。
そこで当社の創業者はダイナマイト等で地震動を起こし、伝わる速度の違いから地下の様子を探る弾性波探査という手法を開発しました。
弾性波探査とは、地下を伝わる弾性波が物性の異なる境界で屈折や反射などの現象を生じることを利用して、地下構造を調査するための手法です。
＝トンネルや港湾、ダムなどの大規模な工事の事前調査に活用。
日本物理探鑛では、地質構造がどうなっているか、地下に危険なものがないか、地すべりや液状化が起こりやすい土地かどうか、土壌・地下水汚染が生じていないかなど、これまで10万件以上の調査を行ってきました。
住居や建物、道路、橋脚などのインフラの新たな建設や改修を行う際、地中埋設物調査は、重要な役割を担います。
これらの地中埋設物は、建設プロジェクトや土地の利用に影響を与え、建築行為を妨げる可能性があるため、この調査が欠かせません。
調査をせずに工事して水道管を壊してしまい、周りに迷惑をかけてしまう場合も！
また、日本列島の地質構造は複雑です。
近年には気候変動や自然災害の頻発化・激甚化も加わり、私たちを取り巻く環境は今、急速に変化しています。
1）大雨による洪水・地すべりや地震による津波や液状化による建物被害が起こりやすい
2）建設工事等で地中に杭を打つ際、不発弾や水道管を貫通し、大事故に繋がる恐れがある
見えない地中の状況を、あらかじめ詳しく調査し、“見える化”することが求められています。
